看護師求人サイト、って看護師の転職や求人探しでスマホで簡単に利用できるし、一部の会社ではテレビCMもやっていますので、知っている方も多いのでは?と思います。
そこで、看護師単発のお仕事に限定せず、看護師サイトの使い方やその仕組みなど、初めて利用を考えている方にも分かり易く、その一般的で基本的な事を、簡単にまとめてみました。
看護師単発バイト探しおすすめはこちら
参考:看護師求人サイトEX
「広告」A
目次です。
使い方、先ずどうやって探すの?
看護師求人サイトも、他の職種の求人サイトと同じく先ずは「希望する勤務地」で検索して探すことができます。ところで、ここで求人サイトの特徴が一つ確認することができます。
全国どこでも求人できるサイト
だいたいトップページに日本地図があり、お住まいの都道府県「希望する勤務地」をタップできるようになっているサイトの特徴、又はサイト運営会社の特徴は以下のようになります。
- 全国に支店営業所があるような規模が大きい「人材会社」が運営している
- 全国の人材紹介会社と提携して、広く求人を集める事ができる「会社(派遣、紹介会社ではない)」
求人サイトは、求人側は「無料」で利用できます。一方で求人を出す側の会社は広告費用をかけて求人広告を出すのですが、「どこで儲けているの?」という疑問が沸いてきますね。
- 人材会社:派遣や紹介で就職が決まったら、病院医院側から派遣料金や紹介料金をもらいます
- 会社(派遣、紹介会社ではない):人材会社から求人広告掲載料金をもらいます
ですので「料金は無料」は安心して「いきなり有料になる・・・」なんてことはありえませんので、看護師求人サイト、看護師転職サイトを利用されればよい、です。
求人の地域が限定されているサイト
こういうサイトは「首都圏」「京阪神地区」「九州」「名古屋」「北海道」etcと地域に特化した求人を掲載している点が強み、となります。こちらも地域密着の「人材会社」が運営しているケースと、地域密着で求人が集まってくる会社(人材会社ではない)がサイトを立ち上げて運営している場合とがあります。
転職の流れ、看護師の場合は?
検索を使って希望の求人を見つける |
会員登録(名前、資格、連絡先、ご希望転職時期) |
応募(人材会社に応募することになります) |
人材紹介会社から連絡 |
書類選考・面接 |
内定(入職):転職完了 |
つまり、看護師求人サイトでの応募は病院医院などへの直接の応募ではなく、人材会社へ希望の求人内容を確認する、という事になります。人材会社を使う事でその担当者通じて情報収集ができたり、病院医院への連絡はワンクッションおいてできるようになり、又、転職全般のアドバイスも受けれたるするのがメリットです。看護師求人サイトを上手く使われる方で多いのは、複数の人材会社と上手にやりとりして、情報収集される方です。
正社員?パート?雇用形態って?
初めて転職する方にとって「雇用形態」ってよくわからない、と思います。正社員、パート、契約社員etcなどの事ですか、それぞれ簡単にまとめてみました。
正社員 |
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パート・アルバイト |
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派遣社員 |
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契約社員 |
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単発 |
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看護師の資格と求人サイト
ところで、看護師求人サイトは求人だけに関わらず、看護師さんが働いていくうえで、キャリアップをしていく上で必要な情報を収集する、という目的での使い方をされる方もいます。その一つとして看護師の資格について簡単にまとめてみました。
認定看護師
認定看護師とは、日本看護協会が策定した資格の一つです。「救急看護皮膚」「排泄ケア」「集中ケア」「緩和ケア」「がん化学療法看護」21の特定された分野があります(特定分野は2019年に新たに19の分野にまとめられ、将来的には21からこれに統合されます)。
認定看護師は特定分野における看護のエキスパートで、その役割は「実践、指導、相談」です。認定看護師の資格を得るたには、一定期間の実務経験と認定看護師教育機関での専門教育課程を修了し、認定審査を合格する必要があります。
- 実務経験通算5年以上(うち通算3年以上は特定分野での経験)
- 教育機関専門教育課程入学、修了(6か月以上、615時間以上)の専門教育
- 認定審査受験合格、(認定後も、5年後ごとに更新のための書類審査がある)
専門看護師
専門看護師も、認定看護師と同じく、日本看護協会が策定した資格の一つです。「がん看護」「精神看護」「地域看護」「老人看護」「小児看護」などの11の特定分野があります。
専門看護師の役割は「実践、相談、調整、倫理調整、教育、研究」です。認定看護師の役割に加えて「教育、研究」などがあることから、臨床経験のみならず、学術的な知見を広げて、その分野のエキスパートとして看護を追及していきたい方に向いている資格です。認定看護師資格保有者の数の約2,2万人に対し専門看護師は約3,000人とまだまだ少ない人数です。
- 実務経験通算5年以上(うち通算3年以上は特定分野での経験)
- 看護系大学大学院入学、修了(日本看護系大学協会が定める一定単位取得)
- 認定審査合格(認定後も5年後ごとに更新のための書類審査)
病院以外での仕事の内容って?
「看護師は病院、医院クリニックでの仕事」というイメージがありますが、実は、それ以外にも多数あります。看護師求人サイトはそういった病院以外での仕事も探せますので、その点もメリットです。「勤務場所」や「施設形態」などで検索ができます。以下に病院以外の施設の項目を挙げました(病院も「一般病院、総合病院、療養型病院、精神病院」などと分類されていて、自分の希望を探しやすくなっています)。
- 介護施設
- 訪問看護、入浴
- 有料老人ホーム
- 特別養護老人ホーム
- 介護老人保健施設
- デイサービス
- 介護サービス
- 地域包括支援センター
- 診療所、クリニック
- 保育園、学校
看護師単発バイト
看護師の働き方として「単発バイト」というものがあります。短期のパート派遣よりも短い期間で、それこそ1日単位で仕事をする場合もあるので「単発」と呼ばれます。
単発の仕事を探すのであれば、単発やスポットの求人紹介に力を入れており、看護師単発バイトで長年の実績があるMCナースネットがおすすめです。
おすすめの理由は?
- 医師たちによって設立され、全国の医療施設などから知られ知名度も高い(株)メディカル・コンシェルジュが運営している求人サイト
- (株)メディカル・コンシェルジュ人材紹介、人材派遣、契約社員として看護師の求人紹介etcなどの会社で、全国に支店営業所があり、求人数も非公開の求人も多い
- 「単発バイト」に絞って、又、「希望勤務日」で求人検索ができるので、求人数だけではなく、単発バイトを探しやすい求人サイト
単発バイトの仕事内容の種類は?
夜間病棟 |
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クリニック |
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訪問入浴 |
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有料老人ホーム |
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デイサービス |
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健康診断 |
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コールセンター |
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イベントナース |
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ツアーナース |
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業務委託契約と派遣契約
単発で仕事をする場合「自分がどんな契約で仕事をするのか?」は知っておいた方が良いでしょう。単発も1日だけ、3日だけ、1週間だけ・・・と勤務日数で社会保険も含めていろいろ変わってきます。求人を見て問い合わせをしたら、説明を受ける事ですが、知っておいた方が良い事を書いてみました。
- 業務委託契約(委託):社会保険料も込みの給料になります。雇用保険、健康保険、厚生保険などもありません。現場での指揮を仰ぐ、というより「点滴などの業務一式」を委託されて働きます。「個人としてあらかじめ合意して看護師の業務を契約する」というイメージです。
- 派遣契約:派遣会社から給料をもらい、派遣先(病院、医院など)の現場の指示を受けて働きます。就業時間によって受けられる社会保険の内容が変わってきます。以下派遣のいくつかのパターンを書きます。
看護師単発派遣バイトと契約、社会保険
単発派遣 |
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雇用保険がある「単発派遣」「短期派遣」 |
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社会保険加入義務がある働き方 |
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一日だけ!みたいなホントの単発バイトは「業務委託」などのケースが多く、社会保険などはありません。
又、派遣で働く場合は特に(法律はいろいろと難しい部分もあり、一概に言えない事、と、必ず直接派遣会社などに聞く事を前提に分かり易く言いますと、)「同じ派遣会社で週20時間以上働けば雇用保険」「派遣会社との契約が2か月以上あれば健康保険、厚生年金」は知っておいた方が良いでしょう。
日雇い派遣ではないの?看護師の単発バイトは?
単発派遣バイトは、1日から数日単位で一時的に看護師の人手が必要になった医療機関などに派遣されます。「巡回健診や健康診断などの健診業務」「看護師が休んだ際の助っ人(夜勤病棟など)」「介護施設の業務で看護師が必要になる業務」などがあります。
ところで、日雇いで派遣で働くことになることもあえいますが、法律違反ではないのでしょうか?2021年4月1日から例外的に認められた社会福祉施設などを除き、派遣法で「日雇い派遣」は禁止されています。
では看護師の単発バイトは派遣で行うと法律違反なのでしょうか?
いや、そうではなく、「本人と派遣会社との間で結ばれた雇用期間が30日以内の派遣の場合」のみ「日雇い派遣」が禁止されているからです。
つまり、こういう考え方にもとづいています。
- 「31日以上」「週20時間以上」の雇用契約を派遣会社と結びます
- 具体的には「1日7時間労働で約3日間以上」で複数の単発案件を組み合わせて「31日以上」の勤務スケジュールをあらかじめ作成します
- この契約があるので、結果として31日以内に辞める、仕事がキャンセルになるetcなどのケースも認められます
次に、週20時間未満でも単発派遣が例外的に認められる場合があります。
- 60歳以上の方
- 雇用保険の適用を受けない学生(定時制・通信制を除く)
- 本業の収入が年間500万円以上
- 世帯収入が年間500万円以上
この「例外」は派遣法の主旨が「単発や日雇い派遣の禁止は、あくまで派遣で働く人が収入が不安定な日雇い労働者にならないよう配慮したもの」であるので、収入のある方は例外として認められることになっています。